ちちまる

どうも、ちちまるです。子どもが生まれると「保険、ちゃんとしなきゃ」と思うものの、何をどう見直せばいいかわからない——という声をよく聞きます。今回は保険の見直しの考え方を、我が家の実例も交えて整理します。

保険の見直しは難しそうに見えますが、基本的な考え方を押さえれば自分で判断できます。まずは「なぜ見直しが必要なのか」から整理しましょう。

子どもが生まれたら保険を見直すべき理由、3つあります

理由①：万が一の「必要保障額」が増えるから

もし傘（収入）が突然なくなっても、子どもが雨に濡れないよう、保険という「屋根」を用意する——それが死亡保険の本質です。

子どもが生まれる前は「自分が亡くなっても、パートナーは働いて生活できる」という前提がありました。しかし子育て中の片働き家庭では、稼ぎ手が亡くなった場合の収入喪失は家族の生活を直撃します。子どもが経済的に自立するまでの期間（20年前後）をカバーする保障が必要です。

理由②：今の保険が「子なし時代」のままになっているから

独身・新婚時代に加入した保険は、その当時の必要保障額に合わせて設計されています。子どもが生まれた後も見直しをしていないと、保障が不足している状態のまま保険料を払い続けている可能性があります。

理由③：不要な保険に入り続けているから

逆に「貯蓄型保険」や「不必要な特約（オプション）」に入り続けているケースも多いです。保険本来の役割は「自力では対応できないリスクに備える」こと。貯蓄機能はNISAやiDeCoに任せて、保険はコスパよく純粋な保障に絞るのが基本です。

片働き子育て家庭に必要な保険はこれだけ？

必要な保険と不要な保険を整理してみます。シンプルに考えると、意外と少なくて済みます。

ちちまる（困り顔）

「子ども用の医療保険も入った方がいいの？」と思いますよね。我が家は入っていません。自治体の医療費助成制度（うちの地域は中学卒業まで自己負担ほぼゼロ）で十分と判断しました。住んでいる自治体の制度を先に確認するのがオススメです。

「収入保障保険」が子育て世代に向いている理由は？

死亡保険には主に「定期保険」「終身保険」「収入保障保険」の3種類があります。一括でドカッともらうより、毎月給料の代わりに振り込まれる方が生活に使いやすい——そのイメージで作られているのが「収入保障保険」です。子育て世代に最もコスパが良い選択肢です。

3種類の特徴を比較した表です。どれが自分の状況に合うか、確認してみてください。

収入保障保険は、もし亡くなった場合に「毎月〇万円」が子どもが自立するまで支払われる保険です。働いていた時の給与の代わりになるイメージで、家族が毎月の生活費として使いやすいのが最大のメリットです。

必要な保障額、具体的にいくらで計算する？

「いくらの死亡保障があればいいか」は、こんな考え方で算出できます。自分がいなくなった後、家族が普通に生活するのに必要なお金を、子どもが独立するまでの年数分だけカバーする——これが基本の発想です。

【必要保障額の計算式】

必要保障額 ＝ 残された家族の生活費（月額）×（末子が自立するまでの年数×12）+ 教育費の不足分 − 貯蓄・遺族年金など

我が家（片働き・世帯年収430万・子2人・4歳と2歳）の場合を具体例で見てみましょう。

ちちまる（困り顔）

「遺族年金の見積もりが難しくて正確に出せない…」という声もよく聞きます。我が家も保険加入時にFPに試算してもらいました。年金事務所への相談や、無料FP相談の活用がオススメです。

よくある疑問に答えます（FAQ）

Q1. 専業主婦（夫）にも死亡保険は必要？

専業主婦（夫）には死亡による収入喪失はありませんが、育児・家事のコストが発生します。亡くなった場合に保育や家事代行に費用がかかることを考えると、少額の死亡保障は持っておくと安心です。ただし優先順位としては、稼ぎ手の保障が最優先です。

Q2. 保険の見直しはどこに相談すればいい？

複数の保険会社の商品を比較できる「保険代理店（FP相談窓口）」が便利です。ほとんど無料で相談できます（代理店は保険会社から手数料を受け取る仕組みのため）。ただし特定の商品を勧めてくる場合もあるので、事前に自分が必要な保障額を把握した上で相談するとブレにくいです。

Q3. 会社の団体保険は入った方がいい？

会社の団体保険は個人で加入するより割安なケースが多いです。ただし退職すると保障が切れるため、転職・退職のリスクも考慮して個人保険との使い分けを検討しましょう。

まとめ：生命保険は「収入保障型」を最小限がコスパ最強