ちちまる

どうも、ちちまるです。「インフレ」って言葉、ニュースで毎日のように聞きますよね。でも、「自分の家計に、具体的にどう影響するのか」を実感している人は意外と少ない。今日はその解像度を一気に上げます。

スーパーで卵を買うとき、「あれ？前より高くなった？」と思ったことはありませんか。

外食で「以前と同じメニューなのに、なんで300円も上がってるの？」と感じたことは。

電気代の請求書を見て「冬じゃないのに高い」と驚いたことは。

——これ全部、インフレです。

そして、あなたが銀行に預けているお金は、毎日少しずつ価値を失っている。これは脅しでも煽りでもなく、ただの事実。

僕（ちちまる、36歳・世帯年収430万・片働き・もうすぐ5歳と3歳の2児パパ）は、この「現金が目減りする」現実を6年前に投資を始めて初めて理解しました。今日は、インフレを正しく恐れて、行動に移すための知識をシェアします。

1. インフレって、結局なに？身近な実例で解説

インフレ（Inflation）とは、簡単に言えば「モノやサービスの値段が継続的に上がること」。

逆に言えば、同じ金額で買えるモノが減っていく状態です。

身近な実例で見るインフレ

※実際の数値は時期・地域・店舗で異なります。総務省統計局の消費者物価指数（CPI）の傾向に基づく目安。

ちちまる

卵が「200円→300円」って、子育て家庭の朝食コストにモロに効いてきます。「最近、食費が上がった気がする」は気のせいじゃない、データで証明されているリアルです。

2. なぜ今インフレなのか？3つの構造的理由

「コロナで物価が上がった」とよく言われますが、それだけじゃありません。

理由①：日銀の金融政策の転換

日本は長らくデフレ（物価が下がる状態）に苦しんでいました。それを脱却するため、日銀は2013年から「年2%のインフレ目標」を掲げ、金融緩和を続けてきました。

その結果、ようやく目標に近い水準のインフレが実現しつつあります。これは政策的に意図された変化です。

理由②：コロナ後の供給制約・人手不足

コロナで世界中の物流・生産が止まり、その後も完全には戻っていません。物が足りない＝値段が上がる、という基本原理。

加えて日本では人手不足による人件費の上昇が外食・サービス業の価格に跳ね返っています。

理由③：地政学リスクと円安

ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢で、エネルギー・食料の輸入コストが上昇。さらに円安が続いており、輸入品が割高になっています。

日本のインフレは、複数の構造的要因が重なった結果。短期的にコロナが終われば収まる、という性質のものではありません。

3. 現金は「安全資産」じゃない。年3%×20年で半分になる現実

ここが今日一番伝えたいパート。

「貯金は安全」という常識を、数字で疑ってみましょう。

計算例：年3%のインフレが続いた場合

20年後、銀行に寝かせていた100万円で買えるモノが、今の55万円分しかない——これがインフレの怖さ。

銀行金利では追いつかない

メガバンクの普通預金金利は、最近少し上がってきました（2026年4月時点で0.1〜0.3%程度）。でもインフレ率2〜3%には全く追いつきません。

預金しているだけで、毎年実質的に資産が減っていく構造です。

ちちまる

「銀行に預けてるから安心」じゃなくて、「銀行に預けてるから毎年負けてる」が現実なんです。これに気付いた瞬間、僕の中で価値観が大きく変わりました。

4. なぜ株式（インデックス）がインフレに強いのか

「じゃあ何に投資すればインフレに勝てるのか」。一つの有力な答えが株式インデックスファンドです。

理由①：企業はインフレ分を売価に転嫁できる

物価が上がる＝企業が売る商品の価格も上がる＝企業の売上・利益も増える、という構造。

卵が200円→300円になれば、養鶏業の売上は1.5倍。
外食の価格が上がれば、レストランチェーンの売上も上がる。
エネルギーコストが上がれば、エネルギー会社の利益も増える。

企業はインフレを「自分の利益」に変換できる存在です。

理由②：株式は「実物資産」的な性格を持つ

株式は紙の権利ではなく、企業の生産設備・ブランド・技術・人材という実物価値を背景にした資産。インフレで貨幣価値が下がっても、実物資産の価値は連動して上がる傾向があります。

理由③：過去データが示す長期リターン

S&P500（米国の代表的株価指数）の過去30年間の年率平均リターンは約9〜10%（過去実績、将来保証なし）。仮にインフレが年3%でも、年6〜7%は実質的に資産が増えてきた計算です。

オール・カントリー（オルカン、全世界株式インデックス）も同様の長期リターンを示してきました。

5. 子育て家庭が今、取るべきアクション3つ

ここまで読んでくれた方に、具体的な行動指針を3つ。

① 生活防衛資金を「半年分」だけ現金で確保

まず、失業や病気で収入が止まっても半年は生きていける現金を確保。これは絶対に投資に回さない安全装置。

我が家は世帯年収430万・片働きなので、月生活費21万円×6ヶ月＝約126万円を生活防衛資金として保有しています。

② 余剰資金は新NISAでインデックスへ

防衛資金を確保した上で、余剰資金を新NISAのつみたて投資枠でオルカン or S&P500に積立するのが王道。

我が家の例：

• つみたて投資枠：オルカン月3万円
• 成長投資枠：インデックスファンド月3万円（特定口座からの移し替えが主原資）
• iDeCo：月5,000円（最低額）

無理のない範囲で、長く続ける——これがすべての基本です。

③ 「無料情報」を疑い、自分で勉強する

SNSや動画で「絶対儲かる」「初心者必見」みたいな情報が氾濫しています。その9割は商品宣伝です。

信頼できる一次ソース（金融庁・iDeCo公式・国税庁）と、複数の独立系発信者を読み比べて、自分の判断軸を作ってください。

ちちまる

このブログも、僕一人の意見に過ぎません。だから、いくつかのソースを比べて、最後は自分の判断で動いてください。それが投資で一番大事なメンタルです。

まとめ：インフレを正しく恐れる＝行動に移す

「インフレが進む」と聞いて、何もしなければ毎年資産が目減りしていく。
「投資はリスクがある」と動かなければ、「投資をしないリスク」を取り続けているのと同じ。

行動には、メリットもデメリットも必ずあります。それでも、知った上で選ぶ——これが、子育て家庭の家計を守る第一歩だと、僕は本気で思っています。

ちちまる

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