ちちまる

「会社の確定拠出年金（企業型DC）とiDeCo、両方やるべき？」——会社員ならではの悩みですよね。

老後資金づくりの制度には、会社が用意する「企業型DC」と、自分で入る「iDeCo（イデコ）」があります。

どちらを優先すべきか、会社員目線で整理します。

企業型DCとiDeCoの違い

結論：会社に「企業型DC」があればまず活用、なければ「iDeCo」、足りなければ両方使う。まずは大きな違いを表でざっくり——

📊 表は大枠だけ。手数料・上限の細かい条件・マッチング拠出・受給開始のルールは、下の「▶ くわしく」を開くと全部見られます（急ぐ人は読まなくてOK）。

会社に企業型DCがあるならまず活用

勤め先に企業型DCがあるなら、まずはそれを活用するのが基本です。会社が掛金を出してくれるうえ、口座の手数料も会社負担のことが多いから。さらに自分で上乗せできる「マッチング拠出(自分の掛金を上乗せする仕組み)」の制度がある会社なら、それも検討しましょう。
※重要:マッチング拠出とiDeCoは原則併用不可(2024年12月改正以降、会社規約によっては「マッチング拠出かiDeCo併用か」を加入者が選択できるようになりました。会社の規約・人事に確認を)。出典:政府広報オンライン

iDeCoは自由度が魅力

勤め先に企業型DCがない人は、iDeCoが選択肢。金融機関も運用商品も自分で選べるので、手数料の安いところ・低コストのインデックスを選べる自由度があります。その分、自分で比較・手続きする手間はかかります。

併用という選択肢

結論：会社の制度だけでは物足りない人は、iDeCoを上乗せできます。

2022年10月のルール改正で、企業型DCに入っている人もiDeCoを併用しやすくなり、さらに2024年12月改正でiDeCo拠出上限が月1.2万→月2.0万円に拡大(DB等の企業年金あり会社員・公務員)。事業主証明書も2024/12廃止で個人払込ならネット完結。会社の制度だけでは物足りない人は、iDeCoを上乗せする方法もあります(会社の規約・iDeCo+企業年金合計が月5.5万円以内の制約あり)。

📌 出口戦略の注意点(10年ルール・2026年1月施行):iDeCo一時金を先に受取り、退職金を後で受取る場合、2026年1月以降の退職金は10年以上空けないと退職所得控除が重複調整される(旧5年ルール→10年ルール)。詳細はiDeCo出口戦略ロードマップへ。

NISAとの優先順位はiDeCo vs NISA 優先順位もあわせてどうぞ。

子育て世帯の注意点：引き出せない

どちらも原則60歳まで引き出せません。教育費など途中で必要になるお金は、引き出せるNISAや預金で確保したうえで、老後資金として無理のない範囲で使うのが安心です。

まとめ

会社に企業型DCがあればまず活用、なければiDeCo、足りなければ併用。いずれも60歳まで引き出せない点をふまえ、家計全体のバランスで決めましょう。