教育費と養育費の違いは?子育て総額を最新データで図解【FP3級相当パパ】
📅 この記事は 2026年6月時点の情報をもとにしています(最終更新日に連動)
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どうも、ちちまるです。「子育てっていくらかかるの?」とよく聞かれますが、実は「教育費」と「養育費」を分けて考えるのがコツ。混同すると「教育費だけ準備して養育費が見えていなかった」という失敗が起きます。今日はその違いと総額を、最新データで整理します。
- 教育費=学校・塾・習い事の費用(進路で大きく変わる・計画的な準備が必要)/養育費=食費・衣服・医療などの生活費(毎月の家計から出る・表面化しにくい)
- 子1人を18歳まで育てる総額は、最新調査(2025年)で約2,170万円(衣食住・医療・教育などを含む・預貯金や保険は除く)
- 我が家の戦略は「養育費=毎月の家計」「教育費=新NISAで積立」の二段構え。教育費の詳しい総額は別記事で確認できます
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子育てのお金は「教育費」と「養育費」の2種類
子育てにかかるお金は、大きく「教育費」と「養育費」の2つに分けられます。この2つは性質がまったく違うので、分けて考えると計画が立てやすくなります。
教育費とは(学校・塾・習い事)
教育費とは、子どもの学びにかかる費用です。具体的には次のようなもの。
- 入学金・授業料・保育料・施設費・受験料
- 学用品費・修学旅行費・給食費
- 塾・習い事(ピアノ・スイミング・英語など)
- 大学進学時の下宿費・通学定期代 など
公立か私立か、塾や習い事の数で家庭ごとに大きく変わるのが特徴です。進路によって総額が数百万円単位で変わるため、計画的な準備が必要な費用です。
💡 教育費が実際いくらかかるかは、進路別(全公立〜全私立)に 教育費はいくら必要?公立・私立の総額シミュレーション で詳しく試算しています。本記事では「養育費との違い」に絞ります。
養育費とは(食費・衣服・医療などの生活費)
養育費は、教育以外で子どもにかかる毎日の生活費です。
- 食費・おやつ
- 衣服・おむつ・日用品
- 医療費・予防接種
- おもちゃ・レジャー・お小遣い など
食費などは家計簿で大人と子どもを分けないことが多く、「いくら使っているか」が表面化しにくいのが養育費の特徴。だからこそ「気づいたら貯金できていない」が起きやすいお金です。
子育て総額はいくら?最新調査では18歳まで約2,170万円
養育費+教育費を合わせた「子育て費用」の総額は、国立成育医療研究センターの2025年調査が最新です。
| 期間 | 子育て費用の総額(第1子) |
|---|---|
| 0歳〜18歳(高校卒業まで) | 約2,170万円(預貯金・保険を除く/含むと約2,570万円) |
| 0歳〜中学卒業まで | 約1,630万円(同・含むと約1,950万円) |
この金額は衣食住・医療・教育などを含む総額です(大学費用は含みません)。2009年の内閣府調査(0〜中学卒で約1,900万円)とほぼ同水準で、長年大きく変わっていないことがわかります。

「2,170万円」と聞くとビックリしますが、18年で割ると月あたり約10万円。毎月の家計+児童手当+計画的な準備で、ちゃんと戦える金額です。大学費用はこれと別に考えます。
教育費と養育費の違いをひと目で
| 教育費 | 養育費 | |
|---|---|---|
| 内容 | 学校・塾・習い事 | 食費・衣服・医療などの生活費 |
| いつ増える | 進学のタイミングで段階的に | 日々・じわじわ |
| 準備の仕方 | NISA等で計画的に積立 | 毎月の家計でやりくり |
| 見えやすさ | 金額が見えやすい | 表面化しにくい |
ポイントは備え方が違うこと。養育費は毎月の家計で回し、教育費(特に大きくかかる大学費用)は時間を味方につけて準備する——この二段構えが基本です。
🧮 自分の数字で試すなら:総額2,170万円のうち教育費がいくらになるかは進路でまったく変わります。当サイトの 教育費かんたん診断(無料) に進路(幼稚園〜大学の公立/私立)を入れるだけ。進路別の教育費総額が15秒でわかります。
我が家の戦略:養育費=家計/教育費=NISA
我が家(世帯年収430万・片働き・子2人)の方針はシンプルです。
- 養育費:毎月の家計から。児童手当(所得制限なし・高校生まで総額約234万円)も生活の柱に
- 教育費(将来の大学費用など):新NISAで月3万円を積立
月3万円を年率5%で18年間積み立てると、約1,048万円(元本648万+運用益約400万)になる計算です(金融庁シミュレーターベース・将来を保証するものではありません)。これを大学費用の備えにします。
💡 教育資金を「貯金だけ」でなく投資も使って準備する考え方は 教育資金は投資で貯めるが正解? で詳しく解説しています。
インフレへの備えも忘れずに
注意したいのがインフレ(物価上昇)。文部科学省のデータでは、大学の授業料は長期的に上昇傾向です。今の金額のまま準備すると、将来は足りなくなる可能性があります。
対策は、現金の貯金だけに偏らず、インフレに強いとされる株式(インデックス投資)も組み合わせること。教育費のように使う時期が10年以上先のお金は、一部を長期・積立・分散の投資で備えるのが現実的です。
まとめ:分けて考えれば、子育て費用は怖くない
📝 この記事の要点
- 子育てのお金は「教育費(学校・塾)」と「養育費(生活費)」に分けて考える
- 子1人を18歳まで育てる総額は最新調査で約2,170万円(教育費含む・大学費用は別)
- 備え方は養育費=家計/教育費=NISAで積立の二段構え
- インフレ対策に、教育費の一部は長期・積立・分散の投資も検討
- 子育て費用を「教育費」と「養育費」に分けてイメージする
- 養育費は毎月の家計+児童手当、教育費は別枠で準備、と決める
- 教育費の総額を 教育費シミュレーション で確認し、月いくら積み立てるか決める(口座がなければ NISA口座の開き方)
- 子育て費用(18歳まで約2,170万円):国立成育医療研究センター(2025年調査)
- 子供の学習費調査・大学授業料の推移:文部科学省
- 新NISA制度・つみたてシミュレーション:金融庁「NISA特設ウェブサイト」
- 子育て世帯の支出:総務省統計局「家計調査」
- 子育ての公的支援:こども家庭庁
免責事項:本記事は2026年6月時点の情報をもとに作成しています。金額は調査・前提により変動し、運用利回りは将来の成果を保証するものではありません。