子どもが生まれたら始める投資｜教育資金を運用で準備

🕊 公開: 2026.06.12 ✏️ 更新: 2026.06.25

マネー

📅 この記事は 2026年6月時点の情報をもとにしています（最終更新日に連動）

📖 もくじ▼

ちちまる

どうも、ちちまるです。2児のパパです。教育資金って『いつから貯める？』と悩みますよね。答えは『生まれたらすぐ』。18年という時間を味方につければ、毎月の負担はぐっと軽くなります。

教育費は人生の大きな山。でも、生まれてすぐ始めれば、長い時間が運用を助けてくれます。我が家の方針とあわせて解説します。

👶 妊娠中のプレママ・プレパパへ

「生まれてから」と言われても、産後すぐは寝不足で何もできません。妊娠中にやっておくと産後がラクなこと2つ：

夫(または妻)のNISA口座を開設しておく(マイナンバーカード必須・最短20分・手順はこちら)
児童手当の振込先口座を決めておく(出生後の自治体申請に必要)

積立開始は出生後でOK。「口座だけ先に開けておく」が産後の自分を救います。

📌 ざっくり要約

教育資金は「時間」が最大の味方。0歳から大学まで約18年あり、長期の積立に向く
新NISAで月1〜2万円をオルカン等で積立。年4%で運用できれば、月1万円でも18年で約315万円（元本216万円・保証はない）
学資保険は「確実だが増えにくい」、投資は「増える可能性があるが元本割れリスク」。違いを理解して選ぶ・組み合わせる

教育資金は「時間」が武器

子どもが生まれてから大学進学まで、約18年。これは資産形成にとって非常に有利な長さです。

長く積み立てるほど、複利（利益が利益を生む効果）が働きます。同じ目標額でも、早く始めれば毎月の負担は軽くて済む——これが「生まれたらすぐ始める」最大の理由です。

月いくら積み立てる？18年シミュレーション

新NISAでオルカン等を積み立て、年4%で運用できた場合のイメージです（あくまで目安・元本保証はありません）。

毎月の積立	18年後（年4%想定）	元本
月1万円	約315万円	216万円
月2万円	約630万円	432万円

運用がうまくいけば、元本以上に育つ可能性があります。ただし相場次第で元本割れもあり得る点は理解しておきましょう。

学資保険との違い

教育資金の準備でよく比較されるのが学資保険です。

観点	学資保険	新NISAで投資
増え方	返戻率100〜107%程度(商品次第)	年4%想定で18年なら約1.5倍
元本割れ	ほぼなし(満期受取時)	あり(相場次第)
親の万一の保障	払込免除特約あり(以降の保険料免除＋満期金確保)	なし(別途生命保険で対応)
流動性	中途解約で元本割れ	いつでも売却可能(課税なし)
受取タイミング	商品で固定(18歳一時 or 段階)	自分で取り崩しタイミング決定

💡 結論の一押し（投資歴6年・FP3級相当のちちまる視点）：

夫(または妻)の死亡保障が十分なら → 新NISAオルカン1本でOK。長期で大きく増える可能性が高く、教育費以外にも転用できる柔軟性が魅力
死亡保障が手薄・暴落耐性に自信なし → 学資保険+NISAの併用。学資保険で「絶対減らせない最低限」を確保し、NISAで「増やす余地」を作る
絶対NG：終身保険を学資代わりに使う(返戻率低・流動性低・コスト不透明)

「絶対に減らせないお金」は学資保険や預金で、「長期で増やしたいお金」はNISAで、と役割分担するのが現実的です。

新NISAで準備するときの注意点

投資で教育資金を準備するときの注意点は「使う時期に暴落していたら困る」こと。

対策は、大学入学の数年前から少しずつ現金化していくこと。18歳ちょうどで全額を投資のままにせず、15〜16歳ごろから計画的に取り崩す準備をしておくと安心です。

💡 暴落が来たら：怖い時の心の支え

2020年コロナショック・2022年米国利上げ・将来の暴落…18年間で2〜3回は−30〜50%の暴落が起こる前提で組み立てます。怖くて売りたくなった時の支えは3つ：

「下がった時こそ多く買える」：同じ月1万円で安い口数を多く拾える。暴落は積立投資の味方
過去のデータ：S&P500/オルカンは20年スパンならマイナス終了したことがほぼない(過去100年実績ベース・将来保証ではない)
「使う時期から逆算」して10代後半から現金化すれば、暴落直撃のリスクは下げられる

「下がっても積立は止めない」「使う時期の数年前から現金化」この2つを守れば、教育資金は育ちます。

我が家の方針

我が家は学資保険には入らず、教育資金も新NISAのオルカンでまとめて準備しています。児童手当を生活費に混ぜず、半分を積立に回すのが基本ルール（残りは現金で確保）。

具体的には児童手当(2024年10月改正後の正しい金額:0-2歳=月1.5万円、3歳-18歳年度末=月1万円)の半分を親NISAに自動振替。0-2歳は月7,500円、3歳-18歳は月5,000円ずつ積み立てると、1人で18年通算の元本は約117万円(7,500円×36ヶ月+5,000円×180ヶ月)、年4%想定の運用後は約170万円に育つ計算です(出典:こども家庭庁児童手当制度)。

ただし、子どもが高校生になるころには一部を現金に移し、暴落リスクを避ける予定です。「増やす時期」と「守る時期」を分けて考えています。

💡 「こどもNISA」(仮称・2027年1月施行予定)を待った方がいい?

金融庁が「こどもNISA」(仮称・2027年1月施行予定・詳細変更可能性あり)を検討中。ただし「待つ」のは現実的ではないと考えます：