ちちまる

どうも、ちちまるです。「育休中、新NISAって続けて大丈夫？月いくらが現実的？」という相談を最近よく受けます。今日は収入が67%／50%に落ちる育休期間の現実的な積立額を、我が家の実例（妻の長男育休1年）＋数字でシミュレーションします。

1. 育休中の収入はどう変わる？まず現実を直視する

「いくら積み立てるか」を考える前に、育休中の手取りがどう変化するかを把握しておきましょう。

育児休業給付金の基本（2025年4月改正後）

つまり「給与が67%／50%に減る」という単純な話ではなく、税金・社会保険料が引かれない分、手取りは思ったより落ちないのがミソ。

手取りベースのシミュレーション（年収400万円ケース）

📊 グラフの読み方：通常時手取り25万円のケースだと、育休前半は約20万（手取り換算80%相当）、後半は約15万（手取り換算60%相当）に。給付金は非課税＋社保免除なので、表面の67%・50%より目減りは小さく感じられます。
※用語整理:本記事の「80%」は(A)出生後休業支援給付金の給付金率合計(67%+13%)と(B)社保免除込みの手取り換算の2種類が出てきます。区別してお読みください。

ちちまる

「育休＝収入半減」のイメージが先行しがちですが、非課税＋社保免除のマジックで、実際の手取り減は思ったより緩やか。ここを知らずに「投資全停止！」と決断するのは、もったいない判断です。

💡 プチまとめ：育休中の手取りは80%→60%へ段階的に減る。表面の給付率（67%／50%）より落ち込みは小さい。

2. 育休中こそNISAを続けるべき3つの理由

「収入が減るんだから一旦止めればいいじゃん」と思うかもしれません。
でも、私は「最低額でいいから絶対止めるな」と伝えたい。理由は3つ。

理由①：複利の途中下車は痛い

複利は「時間×金額」で増えます。1年止めると、その分だけ将来の雪だるまの大きさが減る。

例：月3万円積立を1年止めた場合のロス（年5%運用想定）：

• 失う元本：36万円
• 30年後の機会損失：約156万円（複利込み）

たった1年の中断で、将来100万円超を失う計算。

理由②：習慣の喪失がいちばん怖い

これは数字より大事な話。「一度止めた習慣は再開が圧倒的に難しい」。

復職後に「子どもの保育料・服・食費が増えてキツい…NISAは来月から再開しよう」が永遠に続く——よくあるパターンです。

月3,000円でも引き落とし設定を残しておけば、習慣は死なない。これが最大の理由かもしれません。

理由③：暴落時こそ安く買えるチャンス

育休期間は1〜2年と長いため、その間に株価が下落する局面に当たることもあります。
そのとき積立を続けていれば、同じ金額でより多く買える（ドルコスト平均法の恩恵）。

2024年8月の暴落時、僕は積立を継続して結果的に大きな含み益のタネになりました（参考：暴落で売るな。2024年8月5日が教えた本当の投資）。

💡 プチまとめ：複利・習慣・暴落チャンスの3点で、育休中の中断は長期的に高くつく。

3. 月いくらが正解？3パターンで考える

ここからが本題。家計の状況別に「適正な積立額」を3パターンで示します。

パターンA：夫の収入維持型（妻が育休取得）

前提：夫の収入で生活費が賄える。妻の育休給付金は丸ごと貯蓄or投資に回せる。

これは「投資余力が落ちないラッキーケース」。給付金を生活費に回さず投資に充てれば、むしろ通常時より積立額を増やすことも可能。

パターンB：夫婦どちらかが片働き（収入半減型）

前提：単独収入家庭で配偶者が育休 → 世帯収入は変わらないが、家計管理は厳しめ。

我が家がこのパターン（後述）。「ゼロにしない」が合言葉。

パターンC：夫が育休（夫婦共働き→世帯収入大幅減）

前提：単独収入の家庭で夫本人が育休取得 → 世帯収入が大きく減る。

新NISAは月100円から積立可能（証券会社による）。「ゼロより1円でも続ける」発想が長期では最強。

💡 プチまとめ：A型は月1〜3万、B型は月5,000〜1万、C型は月3,000〜5,000円。「家計型」と「絶対額」の2軸で決める。

期間別の月額調整シミュレーション（67%→50%→復帰後時短）

育休は「67%期間→50%期間→復帰」で手取りが3段階で変わるのがリアル。同じ家計でも段階別に金額を変えるのが現実解です。

第2子・第3子計画とのシナリオ

「次の育休もどうしよ」状態の方へ。第2子・第3子計画がある場合のシミュレーション:

4. 我が家の実例（妻の長男育休1年）

ここで我が家のリアルを公開します。エアプじゃない、実際の判断記録です。

我が家の判断

• 妻のNISA：当時はまだ未開設 → 育休中は無理に開設せず、復職後にスタート（結果的に退職で見送り）
• 夫（僕）のNISA：月3万円積立を継続（つみたてNISA時代）
• 妻の育休給付金：全額生活費にプール（投資には回さず生活防衛強化）

ちちまる

当時の判断で正解だったのは「夫の積立を1円も止めなかった」こと。あの時の月3万円が、今の家計の柱の一部になっています。逆に「妻のNISAを開設しておけば…」は今でも少し悔やみます。

振り返って思う「やればよかった」

• 妻のNISAも月3,000円でもいいから始めておけばよかった：女性は出産後にキャリアが変わる可能性が高い。育休中こそ「自分名義の資産」を持つ意味が大きい
• 児童手当をNISAに回しておけばよかった：当時は「現金で教育費」だったが、今なら児童手当をNISAで運用を選択する

ふるさと納税の育休中の扱い(超重要)

5. 育休中NISAで「やってはいけない」3つのNG

逆に、育休中だからこそ避けるべき行動も明確にしておきます。

ちちまる

育休中は判断バイアスがかかりやすい時期。睡眠不足・お金不安・将来不安が重なって、感情で投資判断しがち。「あらかじめ決めておいたルール通りにやる」が鉄則です。

6. 育休給付金 + 児童手当のW活用術

育休中こそ、「もらえるお金」を仕組みでNISAに送り込むのがオススメ。

📊 図の読み方：育休給付金と児童手当を「家計の入口」で5:5(半分NISA・半分現金=確定設定)に振り分ける仕組みを作るだけで、判断不要で積立が続く。家計簿アプリで自動振分設定がオススメ。具体的には児童手当の半額をNISA・半額を現金に。2024年10月改正後の月額は0-2歳=月1.5万円(NISA7,500円+現金7,500円)・3歳-18歳年度末=月1万円(NISA5,000円+現金5,000円)です。

まとめ：育休中こそ「ゼロにしない」が最強戦略

ちちまる

育休はキャリアにとっても家計にとっても大きな転機。「収入減＝投資ストップ」と短絡せず、最低額でも続ける選択肢を持っておいてください。復職後の家計回復スピードが、まったく変わります。