金融リテラシーが必要な3つの理由｜大人が今こそ学ぶべき訳【やさしく深掘りマネー塾#1-1】

🕊 公開: 2026.05.20 ✏️ 更新: 2026.06.05

マネー

📚 マネー塾 #1-1

📖 もくじ▼

ちちまる

どうも、ちちまるです。「やさしく深掘りマネー塾」シリーズ Phase 1の最初の1本。今日は「なぜ大人になってからお金を勉強する必要があるのか」を、3つの根本理由で解説します。学習ロードマップの出発点となる重要な1本です。

ちちまる

僕自身、6年前の2020年コロナショックを見て「このまま預金100%だとマズい」と気づき、つみたてNISA（今の新NISAの前身）で月1万円から投資を始めたのが最初。FP3級も独学で取得し、世帯年収430万・片働きでも資産形成できると実感しています。今日の3つの理由は、僕が「もっと早く知りたかった」と心から思うことです。

Phase 1「なぜ学ぶ・現状認識」で学べること（全5記事）

「そもそもなぜお金を学ぶのか」を、日本のリアルなデータから腹落ちさせる5本です。

金融リテラシーが必要な3つの理由（本記事）
日本人の金融資産のリアル（米国との3倍差）
二極化する資産環境（持つ人・持たざる人）
お金の歴史（物々交換→仮想通貨）
給料1本に頼るリスク（複数の収入源）

→ 読み終えると「なぜ自分が投資を学ぶ必要があるのか」が自分ごとになります。

📌 ざっくり要約

長寿化で老後資金が膨らんだ（90歳超まで生きる時代）
インフレで現金の価値が目減りする時代に戻った（年2%目標）
国の制度が「自助」前提に変わった（NISA・iDeCo＝国が用意した"税金がお得になる投資・年金のしくみ"）

結論：過去の世代の常識が通用しない時代だから、自分で学ぶしかないのです。

「お金の勉強なんて、学校で習わなかった」――その通りです。日本の学校教育で金融リテラシーが本格導入されたのは2022年から。今の30代以上は、ほぼ全員が金融教育ゼロで社会に出てきた世代です。

でも、今の時代はそれでは生き残れません。なぜか？3つの根本理由を順に見ていきます。

💡 この記事でわかること

金融教育を受けた日本人の割合（公式データ）
長寿化が金融リテラシーを必要にする理由
インフレが「現金最強」を終わらせた背景
国の制度変化が「自助」を前提にしている事実

日本の現実：金融教育を受けた人は約7%

まず数字を見ましょう。

金融広報中央委員会「金融リテラシー調査（2022年）」によると、学校・大学・勤め先で「金融教育を受けた」と認識している人はわずか約7%。裏を返せば、日本人の約9割は金融教育をほとんど受けないまま社会に出ているのが現実です。

📊 グラフの読み方：日本人の約9割（約93%）が金融教育ゼロのまま社会に出ています。投資・税金・保険といった生活に直結する知識を、誰も教えてくれないまま大人になっているのが日本の現状です。

💡 プチまとめ：日本では金融教育がほぼ未整備のまま大人になる人が多数派。だからこそ「自分で学ぶ」必要がある。

理由①：長寿化で「老後の長さ」が1.5倍に延びた

1つ目の理由は、人生の後半が長くなりすぎたことです。

1950年の日本人の平均寿命は男性58歳・女性62歳。現在は男性81歳・女性87歳。たった70年で約25年も伸びました。

📊 グラフの読み方：男女ともに約25歳寿命が伸びています。65歳定年で85歳まで生きる前提だった時代と、95歳まで生きる前提の今では、必要な老後資金が全く違います。

具体的に試算してみましょう（当ブログ試算：公的年金を月19万円・生活費を月25万円と仮定。実際の年金額は人により大きく異なります）：

65歳引退・85歳までの20年間 → 公的年金月19万円受給・月25万円生活なら不足月6万円 × 20年 ≒ 約1,440万円必要
65歳引退・95歳までの30年間 → 同条件で不足月6万円 × 30年 ≒ 約2,160万円必要

10年長生きするだけで追加で約720万円必要になる計算です。金融庁が2019年に示した「老後2,000万円問題」も、これと同じ構造（毎月の不足×老後年数）の試算でした（同レポートの前提は月の不足が約5.5万円・30年で約2,000万円）。「公的年金は出るが、ゆとりある生活には不足分が出る」のが現実で、その不足を自分で準備する必要があります。

💡 注意：上記は「公的年金月19万円・支出月25万円」前提の試算。実際の年金額は加入年数・収入により大きく変わるため、ねんきんネットで自分の見込み額を確認推奨。